暴落って何？ ― 2016/07/01 10:41
投資をしていると、暴落という言葉をよく聞きます。最近では、リーマンショックの時に暴落が起きました。過去にもアメリカで9.11ＮＹ同時テロや1987年に起きたブラック・マンデーなど、株価や商品先物の価格などが大きく下落した時に暴落という言葉を使っています。
何となく大きな値下がりをすることを暴落というのだと思いますが、暴落というのはそもそもどういう状況なのでしょうか？BR>
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暴落とは？
暴落と言う表現をよく使いますが、実はとても曖昧です。インターネットを使って「暴落」という言葉の意味を調べてみました。どのサイトを調べても、これはと思うようなものを探すことができませんでした。
中でも、こんなものかという程度の解説は、「暴落とは相場ないし、ある銘柄の株価が一気に大幅に下がることをいいます。株価は、悪材料の噴出などによって大幅に下落することがあります。その材料の中身が衝撃的であればあるほど、株価は大きく値を下げます。」ということです。
感覚的に大きく下げることを暴落と言うのだということは分かりますが、これでは、まったく個人の感覚のレベルでしかないようです。日本の場合、株でも商品の先物取引でも、「値幅制限」と言って、一定水準以上値下がりしないように、値動きに制限が設けられています。
値幅制限一杯まで値下がりした状態のことを「ストップ安」と言います。これでは、ストップ安が暴落だと言う人もいれば、そんなレベルじゃないよという人もいると思います。私も、ストップ安程度の下げかたではなく、それが何日も続くような下げ方が暴落だと考えています。
過去の暴落の例
リーマンショック
2007年8月にアメリカの低所得者向け住宅ローンの焦げ付きをきっかけに、世界中で株価が暴落しました。そして、その余波は原油や穀物そして金、銀などの貴金属の価格にまで波及しました。為替（ドル円）は7.5％の下落、金の価格はドル建で5.6％、円建価格は円高が重なり10.2％の下落率となりました。
この暴落をサブプライム・ショックと呼び、その後、サブプライムローンが原因となる金融不安をサブプライム問題と言うようになりました。2007年のサブプライム・ショックをきっかけに、アメリカのドルへの信用が揺らぎ金融不安として、世界中に広がることになりました。
そして、その信用不安は、周期的に株価や商品価格の下落を引き起こしています。2007年は11月に、そして2008年は４回も株価や商品価格の大幅な下落を引き起こしています。結局、この時の暴落はリーマンショックと呼ぶようになりました。
1987年のブラック・マンデー
ブラック・マンデーの暴落では１日の下落率が22.6％にもなったそうです。
暴落の定義
暴落の定義をしてみようと思います。
株の世界では、大きく下げる時には３段下げになることが多いと言われています。昔から伝わっている格言というのは、本当に味があると思います。確かに、３度にわたって下げていくとかなりの下落率になります。
なので、３段下げになるような価格の大きな下落を暴落と呼ぶのがいいのではないのでしょうか。
そういう意味からすると、今回のイギリスのＥＵからの離脱ショックは、まだ暴落という段階にすら達していないことになるようです。今後、さらに下げるような状況が起きるかどうかに注目しなければなりませんね。まだ暴落の卵かどうか見極めている段階なのかもしれません。
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大暴落が起きる可能性が高い！ ― 2016/07/03 09:51
6/23日に行われたイギリスのＥＵからの離脱を問う国民投票で離脱が決まったことによって、為替が大きく動きました。円はドルに対して１日に７円も上昇するという凄まじい値動きとなりました。
なぜ、このようなことが起きたのでしょうか？
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量的金融緩和の影響は
私たちが投資をしている株や為替などは、お金そのものを取引することで成り立っています。これをマネー経済と言って、食べ物や衣類など生活をするうえで必要なものを取引する実体経済とは別のものです。そのマネー経済が実体経済の100倍以上に膨れ上がったと言われています。
そしてリーマンショックを契機とする信用不安によって、マネー経済が縮小を始めたと考えられるのです。本来はマネー経済と実体経済とは１：１でバランスしています。ところが、各国政府の量的金融緩和政策などが原因で100倍以上に膨れ上がってしまったのです。
リーマンショックから始まったマネー経済の縮小は、これから本番を迎えます。これまで量的金融緩和によってマネー経済を拡大させてきたアメリカが量的金融緩和政策を止め、金利引き上げに動き始めました。まさにマネー経済の縮小に舵を切ったということです。
そしてイギリスがＥＵからの離脱を決めました。ＥＵというのは理想としては素晴らしいのですが、現実的にはやはり無理があります。なのでＥＵは崩壊することになるのが自然の流れだと思います。これも、やはりマネー経済の縮小につながることになるのです。
マネー経済の縮小が加速？
過去に起きたブラック・マンデーのような恐慌が起きると、マネー経済は一気にしぼんでしまいます。そうなると実体経済とのバランスがとれるようなります。その方が早く正常な状態に近づくことになるので良いことなのですが、実体経済への影響があまりにも大きすぎるために、我々の日常生活が崩壊してしまうことになってしまいます。
できるだけ影響を少なくしながらマネー経済を縮小させなければならないのです。中国経済の減速もマネー経済の縮小の流れの中で起きていることです。中国経済が一気に減速するのは、やはり大きな影響を及ぼしてしまいます。なので、ソフトランディングさせなければなりません。
世界中のいろんなところでマネー経済を縮小させるような動きが出てきています。次第にその動きが加速してくるはずです。しかし、その一方でソフトランディングさせようとする動きも強まります。上手くソフトランディング出来ればいいのですが、やはりどこかでバランスがとれなくなる場面が出てきます。
その時に起きるのが市場の暴落です。それはやはり株式市場で起きることになると考えています。それがいつごろ？どういう形で現れるのでしょうか？今後の動きを楽しみに見ていこうと思っています。
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大玉を張るを誇りとするなかれ ― 2016/07/04 10:43
投資をしていて利益が出始めると慢心というか驕り高ぶるようになるのが普通です。自分は投資の才能があるのだと思い込み、儲けた利益も再投資につぎ込むようになります。そして、とにかく利益を増やしたいという思いが強くなるために、投資額を増やすことに夢中になってしまうのです。
投資で利益が出始めて、建て玉をとにかく増やしたいと思うようになった人に覚えておいて欲しいのが、この格言です。
「大玉を張るを誇りとするなかれ」 です。
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格言の意味は
投資するために資金を用意して投資を始めても、実際に建て玉するために使うお金は投資資金の10％までというように、資金管理のルールを持っている人は問題ないのですが、何も考えずに手持ち資金をすべて建て玉に使う人が少なくありません。
資産が潤沢にあるのであれば、投資資金が無くなったとしても資産を切り崩すことで投資を続けることができます。しかし、資産をすべて投資に回すような投資のしかたでは、一度損失を被ってしまうと、二度と立ち上がれなくなってしまいます。なので、資金管理を考えなければなりません。
さらに、投資資金を潤沢に持っているので、いくらでも建て玉するのは考え物なのです。普通の人は資金の許す範囲で、いろんな銘柄を少しずつ買っていく人が多いのです。同じ銘柄を一度に大量に買うという人はとても少ないのです。
建て玉している銘柄が増えると、それらの動きをすべて把握することが難しくなってしまいます。なので、仕切りのタイミングがはやくなったり遅れたり、損失が出てしまうと塩漬けにしたりという状況になりがちなのです。
一度に大量の玉を手仕舞うのも大変ですが、たくさんの銘柄を要領よく手仕舞っていくのも大変なのです。大玉を張ることは容易ではありません。しかも、大玉を張ると自己の重みでつぶれてしまうこともあるという意味なのです。
儲かってくると大玉を張りたくなるもの
儲ける額が大きくなればなるほど建玉を増やしたくなってきます。それは人間として当り前の欲求です。自分は、○千万円も相場を張っているんだ、大金を相場に張れるんだと自惚れてしまうのでしょう。
とにかく張れる金額を自慢したいという気になるんですね。金額が大きいほど、自分自身が成功者になったと勘違いしてしまうようです。そうなると、損することなんか何も考えくなってしまいます。すべて利益につながると考えているのですから・・・。
大玉を張ると利益が出なくなれば、建て玉がでかい分損失もでかくなりますからね。やはり、自分の身の丈に合った投資をすることが大切です。
本当に、人間というのはお金ができると性格がガラリと変わってしまいます。不思議ですね！
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金融危機の教訓 ― 2016/07/05 11:49
2008年9月に起きたリーマンショックはなぜ起きたのでしょうか？
それはアメリカ国民が分不相応な生活をしてきたからです。しかしリーマンショックはアメリカ人だけへの警鐘ではありません。地球環境を悪化させ貧富の差を生み出すことによって成長してきた先進国への警鐘なのです。
これまで先進諸国は、多くの貧しい国の人々を犠牲にしながら成長してきたと言っても言い過ぎではありません。なので、リーマンショックのような経済危機が起きれば、これ以上貧しい人を増やさないようにしらなければならないのは当たり前です。
そしてイギリスのＥＵからの離脱による経済危機が起きようとしている今、危機を未然に防ぐためにしなければならないことがたくさんあります。しかし、これからはもっと本質的な対策をとらなければならない時期に来ていると思います。
それでは、これからとらなければならない本質的な対策とは何なのでしょうか？
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幸せとは？
これまで人々は物質的に豊かになることが幸せだと考えて一生懸命に働いてきました。働いて得たお金で好きな物を食べたり、きれいな服を着たりすることが幸せだと考えて暮らしてきたのです。
その結果、幸せになれたのは本の一部の人にしか過ぎないのです。経済的に豊かでなければ幸せな暮らしができないのでしょうか？65億人と言われる地球上に住む人々が幸せになれる方法があるのかと考えさせられてしまいます。
けっしてそんなことはないはずです。世界でも貧しい国として知られるブータンの人々は経済的には豊かではありませんが、先進国に住む我々よりもはるかに豊かな暮らしをしていると思います。
幸せというのは価値観によって決まります。20世紀の価値観では経済的に豊かであることが幸せでした。経済的に豊かになるために、一生懸命に働いてきました。その結果このような状況になってしまいました。
21世紀に入って、価値観が変わってきたように思います。経済的な豊かさよりも精神的な豊かさを求める人が増えてきたように思います。他人を犠牲にするのではなく、すべての人が助け合いながら寄り添って暮らしていくことが幸せだと考える人が増えてきました。
まさに共存共栄です。「共存共栄」が21世紀のキーワードだと私は思っています。「共存共栄」の考え方に立たなければ、地球環境を守ることはできません。まして、これ以上人口が増加すれば、我々人類が地球上に生存することができなくなってしまうからです。
金融危機の教訓
リーマンショックは、我々人類が地球上で生存していくために、考え方を変えることを示唆してくれたものだと私は考えています。ですから、今までのように経済が成長しなければならないと考えることは間違っているのです。
経済規模を縮小させながら、個人が幸せになる道を考えなければなりません。多少の痛みはあるでしょうが、世界中が大混乱に陥らないように景気対策をとりながら、経済を縮小させる必要があるのです。
基本は、3Ｒ（Reduce，Reuse，Recycle）の生活です。ムダのない暮らしが基本です。それはけっして貧しい暮らしではありません。むしろ限りある資源を有効に使っていくためには当たり前のことなのです。
それが実現できた時、素晴しい社会に生まれ変わることになるのだと思います。それは、もう目の前にきています。ちょっと考え方を変えれば簡単にできることだと思います。
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無料で手に入る投資教材！大衆心理を利用する「維新流トレード術」 ― 2016/07/06 11:26
以前紹介した大衆心理を利用して利益を上げる投資法「維新流トレード術」が無料で手に入るという、とてもお得な情報を紹介します。
7/4日（月）から送料だけで、この教材が手に入るキャンペーンが開催されることになりました。 このキャンペーンの期限は決まっていません。準備している本がなくなるまで続けるようです。 このチャンスを活かしてくださいね。
気になる方は、下記サイトをご覧になってください。
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投資と言うのはとても非情です。投資している人の8割以上は負け、2割以下の人しか勝ち続けることができないからです。
次のような経験をしたことがあると思います。
あなたが買うと価格は下がり、あなたが売ると上がり始める・・・
あなたが損切りしたら、待っていたかのように上がり始める・・・
2012年８月に19万人の個人投資家に対して行ったアンケート結果では、「投資をしていて、嫌になることは何か？」という質問に対して、最も多かった答えは、
「買ったら下がってしまう。売ったら上がる相場の値動き」なのだそうです。
これって、考えると当たり前なんですよね。
投資で儲けている人は2割以下しかいないので、多くの人と逆のことをしているから、こういう結果になるということです。そうでなければ儲かるはずないですよね。
あなたがこの事実を知ったことは素晴らしいことなんですよ。だって次に儲けられるチャンスを得たからです。普通の投資家と逆の行動をしなければ利益は上げられないということを知ったのですから、これまでと同じような投資のしかたはしないでしょう。
この本を書いた維新の介氏は、大衆心理を研究し大多数の投資家の心理を利用して、相場から利益を上げ続けている人なのです。
維新の介氏が、個人投資家のために公開してくれた
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